
MISSION私たちの掲げるミッション
私たちのミッションは、今後間違いなく必要になるであろう金融教育をどこよりも早く取り入れ、
子どもたちが「”正しいお金の知識”を身につけることで、10年後の世界で一歩先ゆく人財に」を理念に掲げ、
現状の日本ではほとんど開講されていない体系的なお金の教室を提供することにあります。
MATERIAL金融教育が重要な理由
生きていくスキルとして、お金に対する正しい知識や判断力(金融リテラシー)が必要だからです。 現代社会では、生まれてから死ぬまでお金と関わらずに生活することはできません。つまり、お金に対する正しい知識や判断力(金融リテラシー)がよりよい生活を送るためには必要不可欠と言えます。 必要なときに必要なお金を用意できないことで、人生の選択肢が狭められてしまうかもしれません。また、適切な判断ができないまま、リスクの高い投資に手を出してしまう可能性もあります。 金融教育ではリテラシーの部分のみならず、お金と社会や経済との関係についても扱います。金融教育は、社会の課題や経済の仕組みを教えることで、子どもが職業選択や自己実現について主体的に考え、よりよい生き方を見つけられる手助けをする役割も担っているのです。
TIMING金融教育を始めるタイミング

早ければ早いほどよいとされています。
金融広報中央委員会(金融庁)は、最低限身につけるべきお金の知識や判断力について、年齢層別にまとめた「金融リテラシーマップ」を作成しています。
このマップでは小学校低学年から年齢別の習得内容を例示していますが、できれば「お金」の概念が理解できるもっと小さな頃から、少しずつ教えていくことが望ましいでしょう。
「2021年:子どもの金融教育に関する調査」(イー・ラーニング研究所調べ)
全体の7割以上の親が子どもに「お金の教育」を行いたいと考えているという結果がでました。 コロナの影響から見通しが立ちにくい社会情勢や、キャッシュレス決済の急速な普及などを背景に、お金の教育に対する関心度が向上しているのです。 同調査では、お金の教育は幼少期から始めたほうが良いと回答する親が多い一方で、「子どもはお金の価値をわかっているか」という質問には8割以上の親が「いいえ」と回答していました。 できれば早いうちから金融教育を行いたいと考えているものの、親自身も学校などで教わっておらず金融リテラシーが高くないために、家庭で子どもに教えることが難しい状況にあるようです。
WHY LEARNなぜ「お金」について
学ぶ必要があるの?
一生付き合っていく「お金」なのに、なぜ学校では「お金の教育」がないのだろう?
英語、数学などにも並ぶほど重要なものだ!と大人になって初めて気付き、
もっとお金のことについて基本的なことだけでも教えてもらっていれば……という声をよく耳にします。
REASON 01金融教育が重要な理由
2022年4月から高校で金融教育が義務化され、資産形成の授業がスタートしました。日本では今まで子どもたちに対して、あまり金融教育をしてきませんでした。その理由の一つに、大人たち自身も幼い頃から金融教育を受けてこなかったということがあります。昔から日本においてお金は「汚いもの」「不浄なもの」と考えられることが多く、今までお金についての話題は避けられる傾向にありました。お金の話を子どもの前でするものではない、お金を儲けるのは悪いことなどとする価値観が強かったために、学校で扱われるのは概念的な経済についてや税制、財政の仕組みなどに留まり、「お金」について体系的な教育としては扱われてこなかったのです。2019年に金融広報中央委員会によって行われた「金融リテラシー調査」によれば、金融教育を行うべきだと考える人の中で、実際に学校などで金融教育を受ける機会があったと回答した人はわずか8.5%でした。
REASON 02諸外国と比較した日本の金融教育の遅れ
国際的に見て、日本の若年層の金融リテラシーは低く、特に複利やインフレ、分散投資に関する質問の回答率は欧米諸国と比べ20%以上も下回るという項目もありました。子どもたちへの金融教育は十分でなく、金融リテラシーの水準も高いとはいえないというのが日本の現状です。欧米などでは、金融教育は子どもの頃から行うべきだという考えが社会全体にあります。アメリカを例にとると、学校で金融教育を行う内容については州によって独自に決められます。それなのにアメリカ全体での金融リテラシーが高いのは、企業や団体による金融教育の支援が多くあるためです。アメリカでは、個人・学校に関わらず無料で使用できる金融教育のためのプログラムやゲームが提供されており、これらを使って金融リテラシーを学んでいくのです。 イギリスでは「シティズンシップ」という教科横断型の科目を導入しています。これは、市民として生きていく基礎を学ぶ仕組みです。お金についての学習もシティズンシップに含まれ、金融能力育成のガイドラインも定められています。 先行する諸外国の金融教育から遅れてしまった日本では、学校での金融教育の実現が課題とされてきました。実際に金融教育の重要性を認識し、求める声が高まっています。
REASON 03金融トラブルの多発・低年齢化
金融商品の多様化や、インターネット等の普及にともなう生活環境の変化による、金融トラブルの多発や低年齢化も問題視されています。 また、民法が改正され、2022年4月から成年年齢が18歳に引き下げられました。この改正により、クレジットカードやローン等の契約が18歳から可能になったため、従来よりも早い段階で金融リテラシーが求められるようになったといえるでしょう。
METHOD実践的な方法
現役公認会計士・税理士の指導による、より実践的なカリキュラム
私たちのカリキュラムは金融広報中央委員会(金融庁)が、最低限身につけるべきお金の知識や判断力について、年齢層別にまとめた「金融リテラシーマップ」を踏まえて、お金の専門家である”現役公認会計士・税理士”が、より現実に近い事例に、よりわかりやすく作成したものに基づいて、実践的な知識・スキルを身につけることを可能にします。

スライドを使ったビジュアル学習
スライドを使ったビジュアル学習をなるべく多く取り入れ、身近な事例を多く用いることで、より理解が深まり実生活においても役立つ知識を身につけることが出来ます。
少人数制による細かなケア
各クラス10人程度の少人数制とすることにより、ひとりひとり細かなケアが行える体制を作ることでより知識を確実なものにします。

COURSE料金体系とカリキュラム
知識を確実なものにするために、3段階のステップアップ制度によるコース設定です。
また、『小学生』と『中学生以上』の2クラスに分けることにより、
話し方や内容を使い分け、わかりやすさを追求したコースをご用意しております。
コース一覧
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PRIMARYプライマリ
対象:全員
コース内容
お金の成り立ちや大切さ、お金を得る色々な方法、働くことの大切さ、貯蓄などの基礎知識について学ぶ
学習法
インプット重視のスライドを使った基礎学習
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BASICベーシック
対象:プライマリ修了者
コース内容
税金、景気、投資、保険、銀行、為替などの基礎知識について学ぶ
学習法
金融庁等が推奨している教材等に基づき、よりわかりやすく事例等を用いた応用学習
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MASTERマスター
対象:ベーシック修了者
コース内容
資産形成、投資、起業、税金についての基礎・応用知識について学ぶ
学習法
金融庁等が推奨している教材等に基づき、よりわかりやすく事例等を用いた応用学習
スケジュール
月2回土曜日開催
定員
10人各クラス
開催時間
10:40〜小学生クラス
18:40〜中高生クラス
授業時間
50~80分月2回
料金体系レベルごとに応じて料金・時間を設定しております。
月謝9,750円
入会金11,000円
※状況により変動することもあります。
※曜日、時間についてはご相談いただけます。
CONTACT各種お問い合わせ・体験申込
こちらは正しいお金の知識の無料体験お申し込みフォームです。
新規入会は随時受付中です。体験お申し込み後、まずは体験コースへご案内いたします。